ちょっと自由に生きるコツ

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見方を変え気持ちを変えるとちょっと自由になれるかも。 ビジネスマン向けのメソッドから、日々の雑感までを綴っていきます。

「ウチの会社にCIAのスパイがいるかも」と疑っている皆さんへ

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『CIAのスパイマニュアルに学ぶ「会社をダメにする11の行動様式」』

すでに広く拡散されているので、ご存知の方も多いと思いますが・・・。

渡辺千賀さんという方が、CIAの資料について紹介されています。

chikawatanabe.com

 

資料の内容は、「組織の生産性を落とすために、どのような「サボり」ができるかについてであり、以下、抜粋引用させていただくと

・何事も指揮命令系統を厳格に守る。意思決定を早めるための「抜け道」を決して許さない

・可能な限り案件は委員会で検討。委員会はなるべく大きくすることとする。最低でも5人以上

・会社内での組織的位置付けにこだわる。これからしようとすることが、本当にその組織の権限内なのか、より上層部の決断を仰がなくてよいのか、といった疑問点を常に指摘する

前回の会議で決まったことを蒸し返して再討議を促す

・文書は細かな言葉尻にこだわる

・重要でないものの完璧な仕上がりにこだわる

重要な業務があっても会議を実施する

・業務の承認手続きをなるべく複雑にする。一人で承認できる事項でも3の承認を必須にする

 

といったものです。

さらに、かっての大企業の状況について言及されています。

 

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CIAのスパイマニュアルを読んで

本当に笑ってしまいました。

 

渡辺さんは、「大企業は多かれ少なかれ世界中こんなものではある。」と書かれていますが、私が勤める会社も、ビッタシ当てはまっています。

実際、”こんなもの”である会社は、きっと、そこら中に転がっているんでしょう。

 

そこで、「ウチの会社にもCIAのスパイがいるかも」となるわけですね。

 

資料の作られた時期と当時の時代背景を考えれば、戦後、日本をはじめとするアメリカの統治下の国、または、大きな影響下にあった国家・政府に対して、CIAが用いたマニュアルだと思われます。

 

当時は、ソ連との対抗上、「アメリカの言うことを聞く国」を増やそうとしていました。そのためには経済的な側面とともに、政府を腑抜けにするのが、もっとも手っ取り早いやり方だったでしょうから。

 

そういう意味では、いろんな国の役所にCIAのスパイが潜り込んで、このマニュアルを導入していった可能性は高いのでしょう。

実際、上記、2つめの「委員会制度」なんてのは、その典型だと思います。

 

ただ、解体された財閥系企業や軍需産業系企業、国営企業を除き、個々の企業にスパイが入り込むというのは、常識的には考えられないと思うのです・・・。

今、大企業と言われる多くの会社は、戦後20年・30年と経ってから、そう呼ばれるようになっているわけですし・・・。

 

対象となる会社の状況とCIAの労力とを考えれば、間尺が合わないと思うのですが、いかがでしょうか?

 

ということで、「CIAのスパイがいるかも」との疑いは、不要かと思います(笑)。

もちろん、「CIAのスパイが潜入しているから、ウチの会社はこうなんだ!」って言うのは楽しいですけどね。

 

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なぜマニュアルと同じ症状に陥るのか?

世の中には、CIAのスパイが入り込んでいない会社のほうが圧倒的に多いでしょう(と思います)。

にも関わらず、大企業はおろか中小企業まで、上記のような制度・風土がはびこっている、その理由は一体何なんでしょうか?

 

あらためてマニュアルを読むと、「意思決定を鈍化させる」ものが多いですね。

 

これから考えられるのは、

 ・上層部が自分の権限を留保したがっている

   → ワンマンの中小企業が、組織はでかくなったのに制度が追いついていない ・中間層が責任逃れしている

   → 責任の所在をあいまいにし、なあなあで済ませる風土が定着している

と言ったところでしょうか?

 

もしかしたら、高度経済成長期にあらゆる社員がメチャクチャなことをしていて、「これじゃあ、ダメだ」と、相互監視システムを導入した結果なのかもしれませんが・・・。

だとすれば、違う意味でのおおっぴらなスパイが存在することになりますね。

 

まとめ

いずれにせよ、これらの風潮は、内部から自発的に出来上がったものだと思います。であれば、やがて、自発的に変わっていくものだろうと考えられます。

 

もちろん、今の制度によって「得をしている人」が変わるか、世間からの外圧があって変わらざるをえなくなるかという条件が満たされれば、ということでしょうけど・・・、「風潮を変えたい」と思っている社員のパワーが一番影響力があるかもしれません。